ばいでん。 下へ
- 222投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ｱﾎｰ 20/11/10(火) 21時41分03秒
- Qアノンが反トランプとな？
その発想は世界でも新しいんじゃないかな
- 221投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ﾊﾞｶｰ 20/11/10(火) 21時40分51秒
- どちらかというとQAnonは悪の枢軸だっていう文なのになぜ。>>220
ところでこの三日で284→279→259とどんどん票が取り消されて過半数を割ったのは知ってるかな
不正な票と認められ既に70万以上の票が消えています。
アリゾナ、ノースカロライナ、ペンシルバニア、ミシガン州の当確取り消し。
- 220投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ﾊﾞｶｰ 20/11/10(火) 20時41分32秒
- Qアノンを信じてるんだ？
- 219投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ｱﾎｰ 20/11/10(火) 17時37分16秒
- それ（トランプ関連は全部嘘やネトウヨの妄想と思わせる）狙いで
トンデモ理論やトンデモ展開＋トランプ寄りの発言をしている連中がQAnonって奴ら
- 218投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ﾊﾞｶｰ 20/11/10(火) 16時35分35秒
- バイデンの息子の疑惑、アメリカじゃほぼ黙殺されてるってほんまなん？
むしろネット上のデマだとされる風潮すらあると聞くが
- 217投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ﾊﾞｶｰ 20/11/10(火) 16時27分26秒
- 消去法でトランプ叩いてバイデン支持する奴はなんとなくわかるけど
積極的にバイデンを応援する奴は何を考えてるんだろう
内乱罪は米国では死刑でっせ
- 216投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ｱﾎｰ 20/11/10(火) 16時26分11秒
- バイデン候補二男と中国の怪しい関係
シュワイツアー氏によると、ジョー・バイデン氏が現職の副大統領時代の2013年12 月に中国を公式訪問した際、ハンター氏も同行した。
その後二週間もたたないうちに、ハンター氏が経営に関わるヘッジファンドのローズモント・セネカ・パートナーズ社に中国銀行から10億ドル（現在の為替換算で約1100億円）の出資金が振り込まれ、それは後に15億ドル（同約1650億円）に増額されたという。
この時バイデン副大統領は、中国が尖閣列島など東シナ海上空に防空識別圏（ＡＤＩＺ）を設けると発表したことについて「絶対に認められない」と語っていたものの、習近平主席との会談では「深い懸念」を伝えるにとどまり（ＣＮＮ）日本などの期待を裏切った。＞
- 215投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ﾊﾞｶｰ 20/11/10(火) 16時25分02秒
- トランプは2019年、ウクライナのゼレンスキー大統領に電話し、バイデン親子のウクライナにおける活動を調査するよう要請した。
ここで、この「疑惑」を整理しよう。
・米国の支援で2014年2月、ウクライナで革命が起こった。
・革命後、米国副大統領の二男が、ウクライナのエネルギー企業の取締役になり、月500万円の報酬を得るようになった。
この流れ、日本人の感覚では、ジョー・バイデン、ハンター・バイデン親子は、「限りなく黒に近い灰色」だ。
だが、米国では、「トランプがウクライナ大統領に圧力をかけた」ことの方が問題視されたのだ。
- 214投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ﾊﾞｶｰ 20/11/10(火) 15時01分52秒
- SNS上では「亡くなった人の名前を使って不正投票があったのでは？」という噂が広がっていた。しかしどの噂も決定的な証拠がなく、多くのメディアはただの噂に過ぎないと報じていた。
ところがインディアナ州に拠点を置く、選挙における不正行為を正すために活動する公益法律事務所「Public Interest Legal Foundation（PILF）」が、ペンシルベニア州の有権者名簿に亡くなった人の名前が少なくとも2万1000人分見つかったとして同州務省を相手取り、今月5日に連邦裁判所に提訴していた。
- 213投稿者：ヾ(ﾟдﾟ)ﾉ゛ｱﾎｰ 20/11/10(火) 08時55分37秒
- >その中国が親になったアメリカ
意味不明
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